TRAINING MENUTRAINING MENU人気★TOP7研修対面型オンライン複数回管理職が悩んでいるマネジメント管理職社員決定事項が実行されないディスカッション型提案が成果に繋がらない経営者・役員新役職者を育成したい管理職養成
幹部社員対象マネジメント基礎シリーズ （全6種24講座）
担当講師
- 高橋 康友
- 安田 真浪
～経営の基本を学び、組織を動かすマネジメント力を育む～
はじめに
本研修は、幹部社員が経営視点を持ち、自部門を主体的にマネジメントできる状態をつくることを目的とした基礎研修です。
経営・営業開発・人材育成・組織・財務・イノベーションの6領域を体系的に学ぶことで、日々の現場対応にとどまらない「経営視点」を養い、自部門の方向性を考え、組織全体の成果へつなげる力を育てます。
変化の激しい時代において、幹部社員には、目の前の業務を管理するだけでなく、経営理念や方針を理解し、それを現場に落とし込みながら、組織を前に進めていく役割が求められています。
本シリーズでは、経営理論に基づいた知識を土台にしながら、ディスカッションを通して「自社ではどう活かすか」を考えます。理解にとどまらず、自ら判断し、実践できる幹部社員の育成を目指します。
研修内容
本研修は、体系的な講義と対話型の学びを通じて、幹部社員として成果を出すために必要な以下の力を養成します。
・自部門の方向性を定める力
・経営理念・方針を現場に落とし込む力
・意思決定力および実行力
・組織を動かすマネジメント力
単に知識を学ぶのではなく、経営の考え方を自部門の運営にどう結びつけるかを考えながら、実務で活かせる状態をつくります。
このような企業様におすすめです
本研修は、特に次のような企業様におすすめです。
🔹 経営陣または幹部に入れ替えがあり、新体制となった
新たな体制のもとで、幹部層の役割や判断基準をそろえたい企業様に適しています。
🔹 若い幹部社員に、経営者視点を持った人材へ成長してほしい
現場経験はあるものの、部門を越えて会社全体を見渡す視点を育てたい場合に有効です。
🔹 これから中期経営計画や部門方針を策定・見直ししたい
経営計画を「作る」だけでなく、「現場で動かす」ための土台づくりとして活用いただけます。
🔹 幹部社員の判断力・実行力を高めたい
指示待ちではなく、自ら考えて組織を動かせる幹部層を育てたい企業様におすすめです。
研修の全体像
本シリーズは、幹部社員に必要なマネジメントの基礎を、6つの領域から体系的に学ぶ構成です。
各領域は4講座で構成されており、全体で24講座となります。
1｜経営
企業戦略や差別化、経営資源、事業承継などを通じて、会社全体をどう成長させるかを学びます。
2｜営業・開発
既存顧客の深耕、新規顧客開拓、マーケティング、新規事業開発を通じて、市場との向き合い方を整理します。
3｜人材育成
能力開発、仕事のコミュニケーション、部下指導、人事労務管理を通じて、人を育てるマネジメントの基本を学びます。
4｜組織
組織構造・組織文化、属人的強みの組織資産化、仕組みづくり、外部連携を通じて、組織を機能させる視点を身につけます。
5｜財務
収益性・安全性、キャッシュフロー、投資、労働生産性など、幹部社員として押さえておきたい財務の基礎を整理します。
6｜イノベーション
事業戦略、財務、課題解決、ビジネスプラン作成を通じて、新たな価値を生み出すための考え方を学びます。
研修のポイント
本研修では、各講義で学んだ内容を自社に置き換えて考えるディスカッションを重視しています。
理論の理解にとどまらず、「自社ではどう活かすか」を検討することで、経営陣の意図や戦略を理解し、自らの意思で組織を動かす視点を養います。これにより、受講後すぐに現場で活用できる、机上の理解にとどまらない「使える知識」として定着させます。
また、少人数での対話を通じて、他の幹部社員の視点や考え方にも触れながら、自身の判断軸を整理できます。
知識を「教わる」のではなく、「考えて理解する」ことができる点が本研修の大きな特長です。
研修の成果
本研修を通じて、次のような変化が期待できます。
☑ 幹部社員としての役割理解が深まる
自部門の管理だけでなく、組織全体の成果を見据えて考える視点が育ちます。
☑ 自部門の方向性を定めやすくなる
経営理念や経営方針を踏まえ、自部門として何を重視すべきかが明確になります。
☑ 意思決定と実行の質が高まる
経営の基本を理解したうえで判断できるようになり、実行に移す力が強化されます。
☑ 組織を動かすマネジメント力が身につく
人・組織・仕組み・数字を関連づけて捉えながら、幹部社員として組織運営に関わる力が養われます。
研修概要
対 象： 幹部社員（部長・課長クラス）
開催形式： 対面型、オンライン
講 座： 全６種２４講座
所要時間： ２～３時間／講座
定 員： ２～６名（少人数制推奨）
使用教材： テキスト、パワーポイント、個人チェック表
担当講師： 安田 真浪 ／ 高橋 康友
受講者の声
💭 「実行責任・利益責任という考え方から、自分も経営に関与している意識を持つことが重要だと理解できた。」
💭 「今後、部門方針を決めるための情報整理ができた。自社・自部門の取組み次第で成長できる環境にあることにも気づけた。」
💭 「経営計画は行動計画まで作っていても、5W1Hで具体的に落とし込むプロセスが抜けると目標達成につながらないのだと実感した。」
カリキュラム
- ›› 経営 ──────
-
∇ 経営１「経営革新 （企業戦略）」
企業戦略を立てるプロセスと必要な要素について学びます。
市場の変化に対応し、自社の事業構造・組織構造を変えて高付加価値経営をするために必要なことを習得します。
① 事業の経営
② 経営革新
③ 特色を出す
④ 市場で優位に立つ
∇ 経営２「差別化戦略 （事業戦略）」
事業戦略を立てるプロセスと必要な要素について学びます。
たとえ需要が減少しても自社の受注は維持できるようにする、差別化戦略策定に必要なことを習得します。
① お客様のことを理解する
② 自社の商品・サービスから強みを見つける
③ 世の中や市場の動きをつかむ
④ わが社の事業を定義する
∇ 経営３「経営資源の強化」
差別化を図るには経営資源の充実が必要不可欠です。
自社の経営資源の現状を把握し、「強み」を磨くとともに「弱み」を克服するために必要なことを習得します。
① 経営資源とは
② 会社の機能を強化する
③ 経営計画の重要性
④ 経営課題を明確にする
∇ 経営４「事業承継」
事業を続けていくにあたり、経営者から後継者へバトンタッチする『事業承継』は企業にとって大事な節目です。
『事業承継』をピンチでなくチャンスとするために必要なことを習得します。
① 経営理念を自らの使命感とする
② 事業承継の課題を理解する
③ 新しい体制へ移行する
④ 次世代への事業承継に向けて
- ›› 営業・開発 ──────
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∇ 営業・開発１ 「既存顧客の深耕」
既存顧客（層）との信頼関係は自社にとって大切な財産であるとともに収益源です。
既存顧客との取引深耕を図るために必要なことを習得します。
① 顧客を理解する
② 接点を増やす
③ 素早い対応力を強化する
④ 提案営業、そして新しい営業スタイルの確立を考える
∇ 営業・開発２「新規顧客の開拓」
新しいお客様を開拓することは企業にとってエネルギー源となります。
将来の重要な顧客となる新規顧客開拓を成功させるために必要なことを習得します。
① ターゲット層を絞り込む
② 独自商品・サービスでアプローチする
③ 新規顧客開拓から重要顧客を創造する組織をつくる
④ 営業活動を標準化する
∇ 営業・開発３「マーケティング」
差別化戦略を実現させるためには、市場（マーケット）での活動の具体策が必要です。
他社に半歩先駆けるマーケティング戦略を立てるために必要なことを習得します。
① ターゲットマーケティングの考え方を活かす
② 商品・サービス戦略を立てる
③ 収益モデルを再構築する
④ 情報発信を強化する
∇ 営業・開発４「新規商品・新規事業開発」
市場の変化に対応していくためには、新たな商品や事業を開発することが必要です。
今後どのように商品・サービス展開や事業展開していくべきかを考えるために必要なことを習得します。
① 多角化の考え方
②「目に見えない強み」を活かす経営
③ 事業の経済性を考える
④ 新商品開発の進め方
- ›› 人材育成 ──────
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∇ 人材育成 １「能力開発」
社員の能力開発を行う目的、開発が必要な能力、教育方法について学びます。
①キャリアの形成
②ビジネスパーソンに求められる能力
③教育体系と教育方法
④指導者の役割
∇ 人材育成 ２「仕事のコミュニケーション」
人材育成に必要なコミュニケーションの基本知識や留意点を学びます。
①指示と報告・連絡・相談
②ミーティング
③日常の接し方
④働きやすい職場づくり
∇ 人材育成 ３「部下指導」
部下を指導するにあたって必要な基本知識や留意点を学びます。
①目標管理の基本
②動機づけの考え方
③リーダーシップのあり方
④コーチングの活用
∇ 人材育成 ４「人事労務管理」
組織が社員の働き方を管理するにあたって必要な基本知識を学びます。
①労働基準法の順守
②働き方改革の本質
③人事制度の基本
④人事評価のポイント
- ›› 組織 ──────
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∇ 組織 １「組織構造と 組織文化」
組織構造と組織文化のあり方を理解し、組織づくりに必要なことを習得します。
① 組織の原則
② 組織形態
③ 組織文化
④ ７Sの活用
∇ 組織 ２「属人的強みの 組織資産化」
属人的（専門的な職能を持つ人材）となっている強みを組織としての強みに進化させるために必要なことを習得します。
①「目に見えない強み」の活用
② 組織の改革方法
③ 数値目標の設定
④ 属人的な強みを組織の強みとするコミュニケーション
∇ 組織 ３「仕組みづくり」
企業の安定的成長を創出する仕組みをつくるために必要なことを習得します。
① 人材育成の仕組みづくり
② 業務効率化の仕組みづくり
③ 情報共有の仕組みづくり
④ 意思決定の仕組みづくり
∇ 組織 ４「外部との連携」
外部資源（外注先）を有効活用して競争優位性を確立するために必要なことを習得します。
① 外注政策・アウトソーシング活用
② 同業者連携
③ 異業種連携
④ 支援施策活用
- ›› 財務 ──────
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∇ 財務 １「収益性・安全性」
健全な財務体質とすることは、事業経営を継続していくために必要不可欠です。
経営の収益性、安全性、そして効率性を高めるために必要なことを習得します。
① 損益計算書と貸借対照表を分析する
② 収益性を向上させる
③ 安全性を向上させる
④ 生産性を向上させる
∇ 財務 ２「キャッシュフロー」
健全な財務体質とすることは、事業経営を継続していくために必要不可欠です。
キャッシュフロー経営に必要なことを習得します。
① キャッシュフロー経営とは
② 営業キャッシュフロー
③ 投資キャッシュフロー
④ 財務キャッシュフロー
∇ 財務 ３「投資」
健全な財務体質とすることは、事業経営を継続していくために必要不可欠です。
設備などの投資を計画的に実行するために必要なことを習得します。
① 設備の生産性を向上させる
② 減価償却費の考え方
③ 投資の判断方法
④ M&Aの活用
∇ 財務 ４「労働生産性」
健全な財務体質とすることは、事業経営を継続していくために必要不可欠です。
人的資源（従業員）を活用して労働生産性を向上させるために必要なことを習得します。
① 「人」の生産性を向上させる
② 「人」の生み出す付加価値を高める
③ 人件費の構成を考える
④ 人件費計画を立てる
- ›› イノベーション ──────
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∇ イノベーション １「事業戦略」
イノベーションを実現させる戦略の策定に必要な要素を学びます。
① 経営革新（イノベーション）
② マーケティング
③ 経営環境分析
④ 差別化戦略
∇ イノベーション ２「財務」
収支シミュレーションなど、ビジネスプランの実現可能性や収益性を高めるために必要な財務知識を学びます。
① 収支シミュレーション
② 損益分岐点分析
③ キャッシュフロー
④ 投資判断
∇ イノベーション ３「課題解決」
課題解決に必要な論理的思考法を習得するとともに、課題解決のプロセスを学びます。
① 論理的思考法
② 問題の構造化
③ 課題の設定
④ 解決策の立案
∇ イノベーション ４「ビジネスプランの書き方」
ビジネスプランの構成要素を理解するとともに、説得力があり、かつ分かりやすいビジネスプランの作成方法を学びます。
① 提案に必要な要素
② 説得力のある提案
③ 分かりやすく伝える
④ ビジネスプラン作成手順
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担当講師
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中小企業診断士、製造業支援・事業承継・生産性向上コンサルタント
担当：製造業の生産性向上、事業承継支援、現場改善と経営戦略の統合、組織開発
穏やかな語り口と的確な事例提示で、受講者が自然と理解を深められる中小企業診断士。約20年にわたる営業・製造業の実務経験を土台に、製造業の生産性向上や事業承継など、経営と現場の両面から支援します。理論と現場のバランスが良く、基礎から応用まで体系的に理解を深められる講義に定評があります。
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担当講師
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株式会社トライアングル・トラスト代表取締役
トータルプロデューサー・課題解決コンサルタント・武道家
担当：標準化、組織形成、問題解決、課題解決
人と組織の課題を“現場から”立て直す、実行支援型コンサルタント。製造業・建設業など中堅企業の「世代交代」「人材定着」「生産性向上」を軸に、標準化・組織形成・問題解決を一貫して支援します。
現状把握から課題の構造を見極め、業界特性や企業文化に沿った実効性の高いプログラムを設計。コンサルティングと研修を組み合わせ、対象者に応じた最適なアプローチで現場の行動変容を促すことを強みとしています。
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受講方法
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