安田イズム特別講義「組織と管理職を育てる原理原則」
自己理解・会社理解・組織運営・人材育成をつなぎ、成果を出し続ける“戦える組織”の土台を学ぶ
はじめに
これまでのやり方がそのまま通用しにくくなり、管理職には、単に業務を管理するだけでなく、人を理解し、組織を整え、方向性を示し、成果へつなげていく力が求められるようになっています。
本講義では、安田真浪が現場支援の中で積み重ねてきた「安田イズム」をもとに、組織と管理職を育てるために必要な考え方と原理原則を整理してお伝えします。
自己理解から会社理解へ。
会社理解から組織運営へ。
組織運営から人材育成・仕組み化へ。
それぞれをバラバラに学ぶのではなく、一本の流れとして捉えることで、組織づくりの全体像が見えやすくなります。
管理職・経営幹部の方が、自社の現場に引き寄せながら考えられる講義です。
安田イズム特別講義「組織と管理職を育てる原理原則」
実施にあたっては、事前調査やヒアリング、個別面談などを通じて会社の現状を確認し、問題点や課題を把握したうえで、「安田イズム」の内容から必要なテーマを選択して講義を行います。
そのため、本講義はあらかじめ決められた内容を一律に行うものではなく、1社ごとの状況や課題感に応じて設計するオーダーメイド型のプログラムです。
さらに、講義を通じて整理した課題を次のステップにつなげることも大切にしています。必要に応じて、登録専門家へバトンをつなぎながら、最終的な問題解決・課題解決へ向けた支援につなげていきます。
研修の目的
1|自分と会社を正しく理解する視点を持つこと
管理職として組織を動かす前に、まず自分自身の価値観や判断軸、自社の原点・現状・未来を理解することの大切さを整理します。
2|組織が機能する原理原則を理解すること
目的共有、意思疎通、協働意識といった組織形成の基本を押さえながら、管理職として何を整えるべきかを考えます。
3|人材育成と仕組み化を通じて、成果につながる組織づくりを考えること
基礎徹底、人材育成、役割の明確化、標準化、仕組み化をどう進めれば、組織として継続的に成果を出しやすくなるのかを整理します。
このような企業様におすすめです
研修の成果
当たり前のことを、正しく理解し、丁寧に続けていくことの大切さをあらためて見直す機会にもなります。
本講義の土台となる「安田イズム」について
安田イズムの原点となる全11章の内容は、こちらからご覧いただけます。
カリキュラム
以下は、講義テーマの一例です。
1|組織と管理職を育てるために、今あらためて考えたいこと
VUCA、多様性、価値観の変化など、今の時代背景を踏まえながら、企業教育と組織経営の重要性を確認します。
2|個人フィールド「キャリア意識形成」
過去を振り返り、現在を理解し、未来を描き、行動に落とし込む流れを通じて、自分の軸を整えていきます。
3|会社フィールド「自社理解と経営認識」
創業の原点、現在の立ち位置、理念体系、外部環境、未来像などを整理し、自社を客観的に捉える視点を学びます。
4|組織運営の原理原則とマネジメントの基礎
組織形成三原則をもとに、人と組織がどうすれば動き出すのかを整理していきます。
5|会社の基本理解と生産性向上の基盤づくり
会社とは何か、働くとは何か、標準化や基礎徹底の意味を見つめ直し、生産性向上の出発点を整理します。
6|経営方針・計画の整合と戦略構築
理念から現場実行までの流れを整理し、管理職が果たすべき“橋渡し役”としての役割を考えます。
7|マーケティング・企画と実行プロセス
外部環境、自社の立ち位置、具体策、小さく試す、改善を続けるといった実行プロセスを整理します。
8|基礎徹底・人材育成と組織強化
人材育成の順番、ルール共有、安心安全な環境づくり、強みの活かし方を通じて、個人の成長を組織の力につなげる考え方を学びます。
9|総括
ここまでの流れを振り返りながら、組織づくりをどう実践していくかを全体像として整理します。
10|安田イズムとドラッカーの統合
ドラッカーのマネジメントと安田イズムを重ねながら、組織経営の本質をより大きな視点で整理していきます。
11|おわりに
完璧を目指しすぎず、小さく理解し、小さく整え、小さく続けることの大切さを確認し、実践の一歩へつなげます。
研修概要
| 対象 | リーダー・管理職候補、管理職社員 |
|---|---|
| 開催形式 | 対面型、オンライン |
| 所要時間 | 4~5時間を2~8回程(その後他の研修につなぐことをおすすめ) |
| 定員 | 15~20名迄 |
| 使用教材 | テキスト、各種シート |
| 担当講師 | 安田 真浪 |
必要に応じて、登録専門家と連携しながら、問題解決・課題解決・次のステップ支援へつなげることも可能です。
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オンラインでのご面談も承っております。また、資料請求につきましてもお問い合わせフォームよりお気軽にお申し付けください。貴社の課題や対象者、実施時期に合わせて、研修内容の調整も可能です。
「自社の場合はどのように実施できるか」からお気軽にご相談ください。
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