TRIANGLE TRUST

2017-06-13

社員教育制度は企業の救世主となるか?

教育

おはようございます、

トライアングル・トラスト 研修担当、桑田です。

 

ここに来て「社員教育制度を整えたい」というご依頼が増えております。

なぜ、いま、この傾向が出始めたのでしょうか?

教育制度を整えれば何かいいことがあるのでしょうか?

 

今日はその点について考えていきます。

ご依頼いただく企業様に共通する点

ご依頼いただく企業様に共通する点があります。

担当者のお話しをうかがうと大体こんな感じ…

「社内の人員構成に偏りがあることが気になり始めた」

↓↓↓↓↓

「上の年代が抜けてしまうと、その後が続かない」

↓↓↓↓↓

「急いで若手を教育してひっぱりあげないと間に合わない」

↓↓↓↓↓

「しかし若手だけ教育してもうまく行くとは思えない」

↓↓↓↓↓

「全体をバランスよく整える教育が必要だ」

↓↓↓↓↓

「そもそもうちには体系だった教育システムが存在しない」

↓↓↓↓↓

「そもそもうちに合った教育とはなんだろう?」

↓↓↓↓↓

「この際そこからちゃんと形作る必要があるのでは?」

 

ざっとこんな感じのお話しが非常に多いです。

 

超大手の安定企業であれば、どんな時代でも一定の人員を

毎年コンスタントに確保できますが、

中堅・中小(およそ数百人規模以下の企業)となるとそうはいきません。

 

これまでバブル崩壊、リーマンショックの影響を受け、

人が「採れる時期」と「採れない時期」の人員構成格差が

はっきりしています。

 

その凸凹が、ここにきて企業の存続に大きく影響しようとしているのです。

 

しかし、それを急激に是正するため人を入れたり、辞めさせるわけにいきません。

 

取れる対処法としては、

いま居る人材の中から、次の会社を背負える世代を「育てる」しかない、

となります。

 

しかし、人がそんなにやすやすと育つべくもなく、

いままでの対症療法でやってきた教育が役に立ってないことを悟るのです。

 

始めるなら少しでも早く、人材が育つ体制をちゃんと整えなければ!となり、

景気が少し上向きの今、

「この際、付け焼刃ではない、うちの社風に合った、

しっかりした教育制度を確立しよう!」という結論になるのだと思います。

 

背景を長々と書いてきましたが、

結局は「教育をやってこなかったわけではないが、やったりやらなかったり

ではなく、常にやり続けて次のリーダーが育つところまで描いておかないと

ダメだ」ということに気づき始めたのです。

教育の必要性

例えば、学校教育には指導要領があります。

 

時代によって内容に変化もあり、物議を醸していますが、

日本に生まれた子供が社会人となって、”次の日本を背負うための”

基礎を身に付けるにはこれだけ必要だ、という「体系」が崩れることは

ありません。

 

それは、それだけ教育には時間と労力がかかるため、体系だった計画に基づいて

行い、次の国を任せられる人間を育てる「必要があるから」です。

 

実は会社における人材教育も、学校教育のように「これだけは身に付けて

おくべき基本」には必要な量と質があります。

それを身に付けさせるには大変な時間と労力がかかります。

 

しかし、企業は営利目的ですから、営利活動を優先し、余力があれば

教育をしてもよいが…という考えになりがちで、

業種によっても内容はさまざまですから、決まった体系がありません。

 

その企業によって必要な内容を吟味し、体系にしていく自前のシステムを

作らなければならず、それが非常に高いハードルとなっています。

 

しかし、ハードルが高いからといって、行わなくて大丈夫でしょうか?

考えてみてください。

一流と言われる企業で教育体制がなく、新入社員研修のあとはすべてOJT

などという会社があるでしょうか?

 

「それは一流企業だからだよ。うちにはまだまだそんな余裕はない」

と思いますか?

 

例えば、発展途上国が、国を発展させるためにまず、取り組むことは

 

教育」です。

 

学校を作り、教育制度を確立することで国の基盤ができ、存続できる、

というのは自明の理であるはずです。

なぜなら、国の正体は「人」であるから。

企業と同じです。

 

 

であれば、企業内人材教育は、一流企業だけに必要なものでしょうか?

 

これから発展していく中堅・中小企業に「こそ」必要なものです。

 

これからの企業だからこそ、

余裕がないからこそ、

いまこそ、

教育が必要ではないでしょうか?

 

そこに気づいて、先んじて動いた企業だけが

これから先、発展していけるのです。

教育制度を整えるメリット

教育制度を整えることで、様々な目に見えない利益がもたらされます

 

例えば採用

定着にも非常に効果があります。

 

現在、いまひとつ伸び悩んでいる企業があるとしたら、

それを救ってくれるのは教育かもしれません。

しかし、教育を救世主にできるかどうかは、その企業の資質によります

 

まずは「うちにはどんな教育が必要なのだろうか?」

「どうすればうちの人材が育つのだろうか?」と考えてみてください。

 

その答えをみつけるお手伝いをするのも、私どもの使命です。

 

※当件に関するお問い合わせ、ご相談はこちら

↓↓↓↓

【メール】info@triangle-trust.jp

【電話】0120-706-008

担当:桑田

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