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2024.07.10 コンサルティング中堅企業五人衆人材育成課題解決

【人材育成とは㊹】未来人材ビジョン2

みなさんこんにちは、安田です。

 

経済産業省が、2022年5月に『未来人材ビジョン』を発表しました。

『未来人材ビジョン』は、2023年12月の安田イズム【人材育成とは㉙】未来人材ビジョンとは で、

既に紹介済ですが、今回はその続編としてあらためて考察してみました。

おつきあいください。

 

20240710_183番_未来ビジョン

 

昨今、「Z世代」の接し方や育成について、皆さんいろいろ苦労をされているようです。

20代、そして30代は、われわれの未来を託す大切な人材です。

今回も、経産省資料などを通じて「未来人材」について、考えてみたいと思います。

 

 

▶ 経済産業省の公開資料『「人材」について』 では、

https://www.meti.go.jp/shingikai/sankoshin/shin_kijiku/pdf/014_03_00.pdf

 

【問題意識】

『国内投資拡大、イノベーション加速、所得向上』という3つの好循環を実現するためには、

産業社会の基盤である「人材」分野が大きな鍵である、とうたっています。

 

ここに至る経緯として、

「未来人材ビジョン(2022年5月)」や「新機軸部会中間整理(6月)」では、

デジタル化や脱炭素化といったメガトレンドを踏まえて、未来を支える人材を育成・確保するための

雇用・労働・教育などの社会システム全体の見直しの必要性について議論した結果

以下2つの転換につながった、としています。

 

旧来型の日本型雇用システムからの転換

好きなことに夢中になれる教育への転換。

 

その具体的な取り組みとして紹介されていたのが、次の3点と、+1だそうです。

 

  • 人的資本経営の推進 → 人的資本経営コンソーシアムの設立(2022年8月)
  • リスキリング・労働移動の円滑化の一体的促進 → リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業の立ち上げ
  • 副業・兼業の促進 → 副業・兼業支援補助金の立ち上げ
  • 「構造的賃上げ」に向けて、人への投資や労働移動の円滑化を促進するべく、労働市場改革の指針を立てる

 

 

資料『「人材」について』には、興味深い各種データが掲載されています。

 

 

▶ 例えば、『女性・高齢者の労働参加率の国際比較 (1990年及び2021年)』です。

 

≪女性について≫

1990年 : 日 57% 米 68% 英 67% 仏55% 独 58%

2021年 : 日 73% 米 68% 英 75% 仏75% 独 70%

 

≪高齢者≫

1990年 : 日 24% 米 12% 英  6% 仏 3% 独  2%

2021年 : 日 26% 米 19% 英 10% 仏 8% 独  4%

 

みなさん、この数字をどう解釈しますか?女性も高齢者ともにがんばってますね。

 

 

▶ 『就業時間の将来推計の機械的試算 (15-64歳男女及び高齢者)』では、

 

2023年 1216億時間  ※ここから2030年まで毎年0.6%/年減

2024年 1209億時間

2030年 1160億時間 ※ここから2050年まで毎年1.1%/年減

2040年 1036億時間

2025年  929億時間

 

個別にみると、

高齢者の数値は増加、女性は微減。大幅減は男性という状況でした。

こちらも、やはり女性も高齢者ともにがんばってますね。

 

 

▶ そして、本題の『人材投資(OJT以外)の国際比較(GDP比)』です。

 

1995-1999 米 1.94 仏 1.45 独 1.34 伊 1.03 英 2.23 日 0.41

2000-2004 米 2.13 仏 1.51 独 1.34 伊 0.95 英 2.01 日 0.33

2005-2009 米 2.03 仏 2.00 独 1.29 伊 1.08 英 1.11 日 0.15

2010-2014 米 2.08 仏 1.78 独 1.20 伊 1.09 英 1.06 日 0.10

 

古いデータではありますが、衝撃的な数値です。大丈夫か、日本!

 

 

ということで、経産省「未来人材ビジョン」を再度確認してみたいと思います。

こちらは、2030年、2050年の産業分類別労働需要を見越して作成されています。

https://www.meti.go.jp/press/2022/05/20220531001/20220531001-1.pdf

 

ではここで、「2030年問題」と「2050年問題」について再確認してみます。

 

2030年問題とは

日本国内の人口の約3割高齢者になることです。

2025年団塊世代(1947~1949年生まれ)が75歳の後期高齢者となり、2036年には高齢化がさらに進み、

人口の3分の1が65歳以上になると推計されています。

その後、団塊ジュニア世代(1971~1974年生まれ)が2040年に65歳の高齢者になります。

このように、高齢化の流れが、暫く続くわけです。

 

2050年問題とは

こちらも大変な問題です。

世界規模で地球環境が今よりも悪化することを懸念しています。

地球温暖化が進み、世界規模で地震や津波、豪雨・竜巻などさまざまな国や地域で災害とも呼べる

異常気象が続いています。

自然災害は毎年少しずつ増え続け、今後さらに増えることが予想されています。

 

日本では、

2020年当時の菅内閣総理大臣が所信表明演説で

「日本が2050年までにカーボンニュートラルをめざす」ことを宣言しました。

 

 

だんだんと気が重くなりますね。ため息も出てきます。

先の皆さんがZ世代、ゆとり世代と呼んでいる20代、30代は、この荒海の中で生きていくわけです。

少しでも彼らに知恵や生き抜く力を与え、かつ良い時代に近づけて、

自信を持ってバトンタッチしたいものです。

 

私たちが努力すべきところは、

既存の制度の整備しくみづくり企業文化を良くしていく。

先に取り組むべきは、ここではないでしょうか・・・・

 

 

▶ 『VUCA』の時代

弊社オリジナル教材の中の『プロとしての心構え』講座の中に、

「20年後の日本はどのようになっているでしょうか?」という質問があります。

 

回答は、『VUCA』です。

Volatility ・・・ 変動制

Uncertainly ・・・不確実性

Complexity ・・・ 複雑性

Ambiguity ・・・ 曖昧性

4つの単語の頭文字を取っても『VUCA』です。

このフレーズを解説する際、

「確かに!このような時代になってしまったのだ」と思ってしまいます。

 

われわれが、

今やるべき事をやれば、先送りしなければ、少しでも変えていくことが出来るはずです。

 

 

▶ 『不確実な未来への準備として 2030年の 社会・企業・人のあり方を考える』

こちらは、

2016年未来教育会議21世紀未来企業プロジェクト『2030年の社会・企業の未来シナリオ』のテーマです。

 

サブタイトルは、次の3点。

「2030年にはどんな社会が訪れるのか」

「2030年に称賛され、生き残る企業とは何か」

「未来企業のもつべき価値観とは何か」

 

この資料の「2030年確実に/ほぼ起こること」が、次の3点です。

・日本の人口減少、3人に1人が65歳以上の高齢者

・アジア、アフリカを中心とする世界人口の増大と、都市集中

・グローバル化・国境を越えた経済活動の拡大と日本の存在感低下

 

 

さあ、どうなるニッポン! どうする企業!

 

 

今回、あらためて、「未来人材ビジョン」2 として、いろいろ探ってみました。

まずは、先を見すえて・・・ そして、今を見すえて・・・

行動しましょう!

 

 

 

トータルプロデューサー / 課題解決コンサルタント

安田真浪

 

 

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※安田がプロデュースする取組み、考察ページです。ご参考までにお読みください。

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